借金があるとスマホの契約ができない!?問題解決の方法を紹介します!
今の時代、スマホの利便性が飛躍的に高まり必要不可欠なものになってきましたね。
財布を持ってなくてもスマホ決済で買い物もできるようになり、長い間ガラケーを使っていた人もどんどん簡単スマホに機種変更しています。
しかし、携帯料は毎月ちゃんと払っているにも関わらず、金融機関で借金がある場合はスマホの契約ができないことはご存じですか?
本記事は、借金があってもスマホを契約したいという方に問題解決の方法を紹介します。
スマホの契約も審査が必要
新しいiPhoneが発売され、何気なくお店に行って機種変更をしようと思ったら、実はスマホの購入手続きの裏で色々な審査が行われているのを知っていましたか。
もし携帯くらいで審査が通れないとなると格好悪いですよね。
では、どのような審査が行われているのでしょう。
スマホ購入の手続き
一般的なスマホ購入には2つの方法があります。
それは一括購入と分割購入です。
一括購入というのはお金をまとめてから一回で全部支払うことです。
50000円のスマホを例とすると50000円の現金またはクレジットカードで店頭で一気に支払うか、翌月に銀行の口座から一気に50000円を引き落としします。
一括購入の場合は、機種代金の延滞などは存在しないので、借金があるかどうかにも関わらず、ほとんどのキャリアでは信用情報による審査なしで契約できます。
分割購入というのは、お金をいくつか分けて長期間で支払うことです。
例えば50000円のスマホを12回に分けて、月々4166円を返済する場合は、12回払いになりますよね。
他にも36回、48回など月々の支払いを細かく選択することができます。
一時的に大金を持ってない時、分割購入はいい方法ですね。
でも、分割購入は誰でも自由に使えるものではなく、厳しい審査を通らないと購入できない場合もあるのです。
なぜ審査が通らないの?
スマホを分割で購入したいだけなのに、なぜ審査が通らないの?
これは個人信用情報に問題があったり、信用情報が確認できなかったりに関わることです。
次にいくつかの状況を整理してみました。
個人信用情報を確認
クレジットカードなどの審査が落ちてしまうのは納得できますが、スマホ業界でも個人信用情報機関を連携があります。
実は、「au」を運営しているKDDIは、信用情報機関のCICに加盟していますし、全国銀行個人信用情報センターとも情報連携しています。
これではスマホ契約する際になぜ審査が通らないのかがよく分かりますね。
では、具体的にどのような状況だと審査が落ちやすいのでしょうか?
4つの点があげられます。
機種代金の延滞がある
分割購入を審査する時点で、もし既存の機種代金の分割には延滞があれば今の支払い能力が疑われ、審査が落ちてしまいます。
スマホを契約する前に、まずは未納の残債を全部返済しましょう。
延滞している借金がある
携帯料金はちゃんと支払っていますが、ほかの金融機関にて既存の借金を延滞している場合でも、現状では支払い能力がないと判断され、審査が落ちてしまいます。
信用情報に事故やトラブル履歴がある
さらに、過去に債務整理などの金融事故が起こって事故情報が記載されてしまうと、「ブラック」になって審査落ちの可能性が高い。
また、auの場合は携帯料金が連続3ヶ月以上未納になりましたら、本人の希望に関わらず強制解約します。
これも金融事故の一種になり、解約したとしても、未納の分の料金を支払わないとほかのキャリアに行ってもスマホ新規契約ができません。
信用情報が全くない
逆に、「ブラック」ではなく、信用情報が全くない場合でも、「過去に金融事故を起こして、最近になって情報は消えたのかな」と予想され、審査落ちの原因になります。
特に30歳以降になって信用情報がない人はご注意ください。
なぜかスマホを契約する時に外国人だけ審査が難しいことがわかりましたね。
海外から日本に来たばっかりで、信用情報なんて一切ないのは当たり前のことです。
個人信用情報開示の請求方法
新規スマホを契約したい時に、「何年か前に携帯代あるいはクレジットカードの延滞があった気がします」と自信がない方はCICの公式ページにアクセスしてCICの信用情報開示に試してみましょう。
情報開示に必要なものは、登録情報開示申込書、発行手数料、本人確認書類の三点です。
ただし、インターネットで開示請求をする時に登録情報開示申込書がなくても大丈夫です。
登録情報開示申込書は、個人信用情報機関のホームページからダウンロードできます。
発行手数料はクレジットカードなどで支払えます。
本人確認書類に関しては、個人番号カードの通知で送られてくる「通知カード」は本人確認書類として使えませんので、個人番号カードか、運転免許証、住民票、パスポートなどを使いましょう。
インターネット
インターネットでも開示請求ができます。
インターネット開示請求を行ってから96時間以内であれば開示手数料無料で何度でも確認できます。
インターネットから照会する場合は、開示手数料1000円をクレジットカードで支払う必要があります。
郵送
郵送の場合は、申込書類と本人確認書類の2点が必要になります。
開示手数料として1,000円分の定額小為替証書が必要ですので、ゆうちょ銀行で発行することができます。
申込書と定額小為替証書を郵送すると、10日ほどで開示報告書が届きます。
申し込みをしても10日以上開示報告書が届かない場合、まずは郵便物が配送中ではないかを日本郵便相談センターに問い合わせてみましょう。
窓口
窓口で開示請求を行うときに、開示手数料500円と、本人確認書類が必要になります。
手順としては、まず窓口に行って、そこの開示端末を操作して必要な項目を入力します。
その後、カウンターで本人確認書類を提示すれば大丈夫です。
借金ある場合はまずは返済を
ここまで、スマホを契約する時に注意しなければいけない個人信用情報に関する情報をお届けしました。
スマホを安心して契約できるようになるために、借金がある場合、一日でも早く返済することが大事ですね。
借金を早めに返済する重要性
借金というのは10万円程度の借金から何百万までいろいろな種類があり、金利も違います。
例えば100万円程度の大金をカードローンで借金する場合、毎月少しずつの返済を続けて完済まで6年以上かかる場合があります。
金利負担も50万円を超えるかもしれません。
そのように返済に長期間がかかると、途中に急な出費や病気がかかってしまうなどの理由で延滞してしまう事もあり得ます。
そのため、スマホ契約の審査のリスクを限りなく減らすためには、借金を早めに返済することはとても重要なポイントになります。
繰上げ返済を考えたカードローンの選択
以上を参考になると、カードローンを選ぶ時でも、後々の繰上げ返済を考えたカードローンを選択することが大切です。
カードローンを選ぶ際には、「インターネット返済が無料で出来る」「いつでも随時返済が出来る」という事を頭に入れてから、ローンを選ぶことをおすすめします。
カードローンを選ぶ際には、「インターネット返済が無料で出来る」「いつでも随時返済が出来る」という事を頭に入れてから、ローンを選ぶことをおすすめします。
まとめ
今回、借金ある場合はスマホの契約にも影響があることを紹介しました。参考になれば幸いだと思います。
携帯料金や借金だけではなく、普段の光熱費やインターネット料金でも、延滞がないように好習慣を身につけましょう。